スポーツの商業化と観光

こんばんは!
4年の上川です。
みんなも苦戦していた歴史分析がついに完成?しました!
少し長くなってしまいましたが、概要をアップします!
1.タイトル
 スポーツの商業化と観光
2.概要・ポイント
 スポーツは娯楽の一環というイメージもあるが、オリンピックやW杯などの大きなイベントはビジネスチャンスとみなされ、新しい価値が見出され経済に与える影響も大きくなっている。スポーツイベントがどのように商業化されてきたのか、その推移を見た。
 また、スポーツをする際、観戦する際には人の移動が生じるというスポーツが持つ価値は、2020年のオリンピックを機に観光にも大きな影響を与えるのではないかと考える。そこで、スポーツ単体・観光単体・2つの組み合わせの4つをキーワードとして設定した。
3.グラフデータ

 

4.記事データ
『観光立国』

2003年に小泉元首相が観光立国宣言を出したことから観光に関する記事が増加している。2008年には観光庁が発足し、再び観光立国への注目度が上がった。2010年は、「観光立国」という名称だけでなく、地域単位で行われている観光振興への取り組みや、観光資源(料理・宿・体験)が取り上げられている。特に「ニューツーリズム」が注目され始める。
2013年に訪日外国人客数が初めて1000万人を超えたことから観光への注目度が上がり、2014年の記事数が上昇した。課題や取り組みがより具体的になり、「外国から観光客が来る」ことは私たちが身近に感じやすいものになってきている。

 海外からの観光客誘致は国の積極的な施策展開もあり、国内各地で東アジアを中心とした観光客を多く見かけるようになってきた。一方で国内旅行、受け入れる地域、観光地の側はいまだ閉塞(へいそく)感から脱却しきれていない。そのなかで近年「ニューツーリズム」というテーマが注目されている。従来の観光旅行の対象であった観光資源や観光施設にとどまらず、「エコツーリズム」や「グリーンツーリズム」「産業観光」「ヘルスツーリズム」など、よりテーマ性や目的性の強い観光スタイルである。

引用:2010/07/05
日経MJ(流通新聞) 『観光立国実現へ向けて(1)「ニューツーリズム」を継続(成長への道しるべ)』

『オリンピックandマーケティング』

  またテレビとネットなど複数の媒体を活用するクロスメディア広告が増えるなど広告の手法は急速に複雑化している。北京五輪は、こうした新しいスタイルの広告が定着する契機にもなりそうだ。

引用:2008/08/03
日本経済新聞 『五輪神話、「北京」でも健在?――電通社長高嶋達佳氏(そこが知りたい)』

クロスメディアは、さまざまな媒体を使用しつつ、その表現も変更しながら購入に導く“しくみをつくる”という発想。紙媒体、テレビCMで目にするものを、選手が実際に使用していること、雑誌などで目にするブランドをスポーツ選手が身に着けて会見に臨むなど、スポーツを利用することで広告の形は広がるのかもしれない。

今回の五輪で効果が確認された広告宣伝の新手法は今後、通常の新商品の告知キャンペーンなどに広がっていく可能性が高い。例えば、テレビCM内の音声に反応するアプリを応用すれば、ラジオCMを使ってクーポン券を配布し、来店を促す手法などが可能になる。ネットを活用したマーケティングの技の競い合いは五輪後に熱を帯びそうだ。

引用:2012/08/21
日経産業新聞 『五輪スポンサー企業の広告――競い合う新手法成果(ネット新潮流)』

オリンピックを契機に広告の形が変化、またスポーツが新たなマーケティングツールとして注目を浴びるようになった。

 2020年に開かれる東京五輪をターゲットにソフトバンクなどが無料開放を進めており、訪日客の最大の不満解消に一役買いそうだ。ソフトバンクにとってのメリットは、Wi―Fiを通じて得られるデータ収集だ。利用者を特定できないようにしたうえで、どんな観光情報を得たか、どのWi―Fiスポットで何度ネットに接続したかを把握。「訪日客の行動を分析し、サービス開発やマーケティングに活用したい」
 日本を訪れた外国人は12年から増加し、14年は1300万人を突破。日本に滞在中の消費額も年2兆円規模と大きく、政府は東京五輪が開催される20年には1・5倍の2千万人をめざしている。通信会社にとって関係の薄かったインバウンド消費だが、Wi―Fi提供を通じてデータ分析などが進めば、新たな商機を掘り起こすこともできそうだ。

引用:2015/07/23
日経産業新聞 『Wi―Fi無料開放進む、訪日外国人向け、ソフトバンクやNTT、東京五輪にらむ。』

このように、オリンピックを商機と考える業界、オリンピックが与える影響は年々拡大しているように思われる。特に2015年はオリンピックを契機に観光産業への取り組みに活かしていくといったような記事が目立った。

『スポーツor オリンピックandツーリズム』

 2010年から右肩上がりを続けている。震災の影響からか、記事数が減少傾向にあるにも関わらず、この項目のみ2011年に増加している。2010年から観光庁の取り組みの一環として「スポーツツーリズム」への関心が上がっている。スポーツ観戦やマラソンなどの参加型スポーツイベントを通じて観光地化を目指す取り組みを行う自治体が増えた。
 オリンピック誘致が成功したことにより、「オリンピックツーリズム」が取り上げられるようになった。オリンピックに付随して、国際大会やイベントを誘致・企画する専門組織が誕生した。一方で、急激な観光客の増加により、2020年までに取り組むべき課題も語られている。

 スポーツ観光は大きく「見る観光」と「する観光」に分けられる。見る観光とは、いわゆるスポーツ観戦のこと。大リーグの試合を見に行くような旅行がこれに当たる。する観光とはスポーツの体験や実践を目的とした旅行のことで、スカイダイビングの体験やマラソン大会への出場などを目的とした旅行が相当する。近年はこれらに加え「支える観光」も注目され、大会の運営ボランティアに参加するなどといったスポーツイベントを支援する観光スタイルも登場している。

引用:2011/11/30
日経MJ(流通新聞) 『スポーツ観光(キーワード)』

 国際大会やイベントを誘致・企画する専門組織「スポーツコミッション(SC)」が、全国で続々と誕生している。...東京五輪決定やマラソンブームを受け、スポーツを教育や健康福祉の施策にとどまらず、ビジネス機会と捉える動きが広がっている。...訪日外国人旅行者は今年1千万人に届きそうな勢いだが、それでも世界30位前後。2千万人を目標に掲げる国は、プロスポーツ観戦やスキー、ゴルフなど「DOスポーツ」を旅程に組み込んだスポーツツーリズムを育成する考えだ。

引用:2013/11/05
日本経済新聞 『大会誘致、戦略組織走る――スポーツコミッション全国に(スポーツ新潮流)』

 観光立国、スポーツを関連させたマーケティング、それぞれに検索数の波があり内容を見ると、それぞれの波には要因があり、時代背景が映し出されていると感じた。特に、マーケティング手法がSNSなどの発達によって変化していることが印象的であった。

 2001年からスポーツ・観光共に注目を浴びている分野ではあり、似たような動きをするグラフではあったが、実際に関連して考えられるようになったのは2010年に入ってからである。2011年に震災の影響で一時的に記事数は減少したものの、2013年に東京でのオリンピック開催が決まってからは右肩上がり。オリンピック開催における経済波及効果が大きいのは、開催が決まった年から7.8年かけて注目度が上昇していくからなのだとわかった。
 2020年に向けて、オリンピック・観光ともにこれまでに浮き彫りとなっている課題がどのように解決されていくのか、また、両者が今後どのような語られ方をしていくのか注目していきたい。

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